インフルエンザにかかった小学生の約半数は学校で感染し、その14-21％は病欠後に登校してきた児童から感染したとみられるとの調査結果を、日本臨床内科医会インフルエンザ研究班が12日までにまとめた。　今年の流行は7年ぶりの規模とされ、調査に当たった研究班員で廣津医院（川崎市）の廣津伸夫（ひろつ・のぶお）院長は「学校で熱が出た児童は速やかに早退させ、解熱2日後までの出席停止を厳守させることが重要」と話している。　廣津院長は、感染の実態を調べるため、2003年から04年にかけての冬に、川崎市内の3小学校で62クラス、2121人の児童と、その家族の健康状態を調査。欠席期間などからインフルエンザの広がり方を調べた。　患者は219人で（１）約60人は学校外で感染し誰にも感染させなかった（２）40人余りは校外で感染し校内で感染源となった（３）110人余りは校内で感染した-可能性が高いことが分かった。　校内感染のうち、（２）の児童の発症とほぼ同時期に感染したと推定されたのは７９-８６％、2-6日間病欠した後に登校した児童から感染したとみられる例は１４-２１％だった。　通常、感染して1-3日で発症し、抗ウイルス薬を投与すれば発症3日後までに熱は下がるが、解熱後も数日間はウイルスが体内に残る。学校保健法は解熱2日後まで出席停止と定めている。